共通費を正しく計算するには、以下の設定を正しく行う必要があります。
- 「共通費（主たる工事）」を選択する
- 「工期」を設定する
- 「特別な経費要素」を設定する
- 「工事価格の丸め(端数処理)」を設定する
「共通費（主たる工事）」を選択する
共通費の計算式は、国交省の公共建築工事共通費積算基準（令和5年改定版）と公共建築工事共通費積算基準（平成28年改定版）、 公共住宅事業者等連絡協議会の共通費基準で異なります。それぞれの基準で「建築工事」「電気設備工事」「機械設備工事」「昇降機設備等」がありそれぞれでも算定式が異なります。さらに「新営工事」と「改修工事」でも計算式が異なりますので、工事件名などから判断し正しく設定する必要があります。
それぞれの共通費についてはこちらのページを参照ください。
物件作成時に積算仕様の選択画面より「共通費(主たる工事)」を選択します。
「工期」を設定する
工期によって共通費の率は変動しますので、工期を正しく設定する必要があります。
設計書や積算諸条件調書などにに具体的な工期が指定されている場合は、その工期を入力します。
設計書サンプル
工期を直接入力する場合は、[内訳編集]＞[経費計算]ボタンから経費計算ウインドウを呼び出し工期を入力します。
設計書に具体的な工期が指定されていない場合は、契約予定日と工期末から工期を算出します。契約予定日と工期末から工期を算出する場合は、改札から契約までを考慮し日数を減じて算出します。発注者によって減ずる日数が異なりますので、それぞれの発注者の積算基準に沿った日数を減じる必要があります。
出典：公共建築工事積算基準等資料（令和４年改定）
経費計算ウインドウの工期[･･･]から期間から工期を算出できます。
「特別な経費要素」を設定する
建築工事、電気設備工事、機械設備工事及び昇降機設備工事の複合工事の場合には、共通仮設費と現場管理費はそれぞれの工事の率を使用し、一般管理費については主たる工事の率を使用します。
複合工事の場合は注意が必要です。
また「発生材処分費」「その他工事」「経費対象外」などの項目は特殊な率計算を行いますので、正しく設定する必要があります。
公共建築工事共通費積算基準（令和5年改定版）と公共建築工事共通費積算基準（平成28年改定版）、 公共住宅事業者等連絡協議会の共通費基準で、それぞれ特別な経費要素は異なります。
「特別な経費要素」については以下のページを参照ください。
［内訳書編集］＞［経費要素］で経費要素を設定します。
「特別な経費要素」については通常設計書などに記載がありません。（一部発注者の設計書には備考に記載がある場合もあります。）同一資材であっても発注者によって設定する「特別な経費要素」は異なります。公共建築工事積算基準等資料を参照して「特別な経費要素」を設定するか、より具体的に設定する為には、開示請求で過去の設計書を入手し発注者の傾向をつかんでいく必要があります。
経費チェック機能を使用して経費要素の設定漏れを検知することができます。
「工事価格の丸め(端数処理)」を設定する
工事価格の金額に応じて、工事価格の丸め(端数調整)を行う必要があります。
発注者によって丸め(端数調整)の方法が異なりますので、それぞれの発注者の積算基準に沿った設定をする必要があります。
出典：公共建築工事積算基準等資料（令和４年改定）
［内訳書編集］＞［丸め］ボタンで設定を変更できます。
変更した設定を[ﾏｽﾀ登録]できます。
